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JIS規格について

JISJIS K 2241 不水溶性切削油剤の種類及び性状

種類
動粘度

mm2/s (40゜C)

脂肪油分

質量%

全硫黄分

質量%

銅板腐食
引火点

゜C

流動点

゜C

耐荷重能

MPa

100゜C
1h
150゜C
1h
N1種
1号
10未満
10未満
(1)


1以下
70以上
−5以下
0.1以上
2号
10以上
3号
10以上
10未満
130以上
4号
10以上
N2種
1号
10未満
10未満
5以下
2未満
70以上
0.1以上
2号
10以上
3号
10以上
10未満
130以上
4号
10以上
N3種
1号
10未満
10未満
(2)
1未満

2以下

2以上
70以上
0.15以上
2号
10以上
3号
10以上
10未満
130以上
4号
10以上
5号
10未満
10未満
(2)
1以上
5以下
70以上
0.25以上
6号
10以上
7号
10以上
10未満
130以上
8号
10以上
N4種
1号
10未満
10未満
(2)
1未満

3以上

70以上
0.15以上
2号
10以上
3号
10以上
10未満
130以上
4号
10以上
5号
10未満
10未満
(2)
1以上
5以下
70以上
0.25以上
6号
10以上
7号
10以上
10未満
130以上
8号
10以上

備考 N1種〜N4種のいずれも塩素系極圧添加剤を使用しない。
注(1) 硫黄系極圧添加剤に由来する硫黄分を含まない。
(2) 硫黄系極圧添加剤を必須とする。



JISJIS K 2241 水溶性切削油剤の種類及び性状

種類
外観
表面張力
10−3N/m
pH
乳化安定度
ml(室温,24 h)
不揮発分



質量%

全硫黄分



質量%

泡立ち試験
ml(24±2゜C)
金属腐食
(室温, 48 h)
硬水
油層
クリ−ム層
油層
クリ−ム層
A1種
1号
乳白色
8.5以上
10.5未満
こん跡
2.5以下
2.5以下
2.5以下
80以上
5以下
1以下
変色がないこと
(鋼板)
2号
8.0以上
10.5未満
変色がないこと
(アルミニウム板及び銅板)
A2種
1号
半透明
ないし透明
40未満
8.5以上
10.5未満
30以上
変色がないこと
(鋼板)
2号
8.0以上
10.5未満
変色がないこと
(アルミニウム板及び銅板)
A3種
1号
透明
40以上
8.5以上
10.5未満
変色がないこと
(鋼板)
2号
8.0以上
10.5未満
変色がないこと
(アルミニウム板及び銅板)

備考1. A1種〜A3種のいずれも塩素系極圧添加剤および亜硝酸塩を使用しない。
2. 不揮発分及び全硫黄分は原液における性状を規定し、それ以外の項目は室温20〜30゜CにおいてA1種は基準希釈倍率10倍の水溶液、A2種及びA3種は30倍の水溶液の性状を規定したものである。希釈方法は, 7.2による。



JISJIS K 2242 熱処理油 No.1

種類 用途 通称(参考) 相当するISO分類名(参考)
1種 1号 焼入れ硬化しやすい材料(1)の焼入れ用 コールド油 UHA
2号 焼入れ硬化しにくい材料(2)の焼入れ用 コールド油 UHB
2種 1号 120゜C内外の熱浴焼入れ用 セミホット油 UHC,UHD
2号 160゜C内外の熱浴焼入れ用 ホット油 UHE,UHF
3種 1号 油温150゜C内外の焼戻し用   UHF
2号 油温200゜C内外の焼戻し用   UHG

注(1). 合金鋼などの材料
(2). 炭素鋼などの材料



JISJIS K 2242 熱処理油 No.2

種類
性状
冷却性能(A法による)
安定度
動粘度
mm2/s
引火点
燃焼点
水分
油温 80゜C
油温 120゜C
油温 160゜C
特性温度
800゜Cから400゜Cまでの冷却秒数
特性温度
800゜Cから400゜Cまでの冷却秒数
特性温度
800゜Cから400゜Cまでの冷却秒数
粘度比
残留炭素分の増加
゜C
゜C
゜C
質量%
40゜C
100゜C
゜C
゜C
質量%



1
1
480以上
5.0以下
1.5以下
1.5以下
30以下
180以上
200以上
0.05以下
2
580以上
4.0以下
2.0以下
26以下
170以上
190以上
2
1
500以上
5.0以下
20以下
200以上
220以上
0.1以下
2
600以上
6.0以下
35以下
250以上
280以上
3
1
1.4以下
1.5以下
30以下
230以上
250以上
2
50以下
280以上
310以上



工作油剤関連法令

(1) 消防法(昭和23年 法律第186号)
(2) 毒物及び劇物取締法(昭和25年 法律第303号)
(3) 環境基本法(平成5年 法律第91号)
(4) 大気汚染防止法(昭和43年 法律第97号)
(5) 水質汚濁防止法(昭和45年 法律第138号)
(6) 下水道法(昭和33年 法律第79号)
(7) 廃棄物処理及び清掃に関する法律(昭和45年 法律第137号)
(8) 悪臭防止法 (昭和46年 法律第91号)
(9) 特定工場における公害防止組織の整備に関する法律(昭和46年 法律第107号)
(10) 労働安全衛生法(昭和47年 法律第57号)
(11) 化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律(昭和48年 法律第117号)
(12) 特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律 (平成11年 法律第86号)

 

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